従業員が満足に働けているかどうかは、会社の業績を大きく左右する要因の1つです。どんなに優れた業績や実績を有する組織であっても、従業員が満足に働ける環境でなければ業績が傾く可能性もあります。
今回は、業績不振で悩んでいる経営層の方や、活気ある職場環境を目指している方のために、従業員満足度調査とは何か、また実際に取り組む場合の流れについてご紹介します。
従業員満足度調査とは
従業員満足度調査（ES調査）は、仕事内容や人間関係、環境など従業員がどれほど満足しているかを測るための調査です。以前に比べてワークライフバランスを重視する人が増えている中で、企業への満足度を測るES調査の重要度が高まっています。
少子高齢化により働き手が減少している中で、離職率の低下を目指す取り組みは積極的に行った方が良いと言えます。従業員満足度が高ければ高いほど企業業績に良い影響をもたらしますし、離職率の低下にもつながるのです。
従業員満足度調査で期待できる変化
まずはES調査から期待できる変化や得られる効果についてご紹介します。ES調査によってどれほどの職場環境の改革を行えるのでしょうか。
従業員一人ひとりに起こる変化
ES調査によって分かった課題を解決する施策は、従業員一人ひとりだと「モチベーションの向上」が期待できます。また、会社に対する愛着心も湧いてくるでしょう。これは会社が従業員一人ひとりの意見を聞き入れ、行動に起こしてくれたということが個人に影響を与える要因となっています。働きやすい環境が作られることで、仕事へのモチベーションも自然と向上していくのです。
チームで起こる変化
部署や部門などチームで起こる変化には、業績アップが挙げられます。一人ひとりの意識が高まっている中でチームメンバーの活躍を目にした時、さらに向上心が高められていくからです。他にも、1つの部署が業績アップをすると、他の部署にも良い影響を与えるというメリットが期待できます。
組織全体で起こる変化
個人やチームが改革できれば、組織全体の業績も右肩上がりになることが期待できます。ES調査によって満足度が向上できれば、人事異動や採用など人事戦略も積極的になれますし、業績アップにつながる好循環スキームを構築できる強い組織が誕生します。
従業員満足度調査を行う流れと段階ごとのポイント
ES調査は社内全体に良い影響をもたらしてくれるものです。続いては、ES調査の流れについてご紹介していきます。段階ごとのポイントも説明していくので、ぜひ参考にしてみてください。
ES調査を行う目的を明確にする
ES調査では会社に対する不満や悩み、一人ひとりのモチベーションを把握でき、現状における様々な情報を得られるメリットがあります。しかし、ES調査はただ実施するだけでは意味がありません。調査結果を得るだけで終わってしまっては、組織の課題をしっかり解決することにつながらないためです。
離職率が高い原因を探る、不透明だった人事施策のPDCAをはっきりさせる、残業が多い労働環境の改善など、目的を明確にすることで初めてES調査を実施する意味を成します。
調査書の質問カテゴリを絞る
ES調査実施によって得られる目的を達成するためには、ES調査書を作成内容が重要になってきます。質問内容の設定が的確ではないと、目的達成のための情報は得られません。
調査を行う目的に合わせて、質問するカテゴリや設問を設定していきましょう。「生産性の向上」を目的にしている企業なら、下記の項目で調査を実施するのがおすすめです。
- 仕事の内容の満足度
- 人間関係の満足度
- 教育制度の満足度
- 処遇について
- 仕事のやりがい
- 給与の満足度
調査書を作成する
調査項目を設定したら、設問を作成していきます。どの従業員が見ても質問内容を理解できるように文言には気を付けましょう。回答形式は、「当てはまる」「当てはまらない」「わからない」といった中から1つまたは複数個答えを選択する、選択回答形式がおすすめです。
空欄スペースに回答を記入する自由回答形式の場合、手軽さに欠け、回答者の心理的抵抗感が強まったり、途中でやる気が損なわれてしまったりするなど、デメリットも多いです。しかし、選択回答形式であれば従業員が答えやすいことから回答率もアップしやすく、さらに結果をデータとしてまとめやすいメリットも得られます。
ES調査の実施する
調査書を作成したら実際に従業員に回答してもらいます。従業員には事前に、なぜES調査を行うのか説明をしておくと回答率を上げることも可能です。また、趣旨は口頭で説明するほか、調査書の初めに書いておくのもおすすめです。全員に回答してもらったら、機密情報として責任者が大切に管理してください。
集計結果をまとめる
ES調査の回答を集計し、データとしてまとめていきます。集計方法には「単純集計」と「クロス集計」の2つがあります。
単純集計は設問ごとの合計回答数や「満足している」「満足していない」などの回答の割合を表示させる集計方法です。単純集計は会社の弱みや問題、強みをシンプルに把握できるのが特徴になります。
クロス集計は単純集計をより細かく表示される方法になります。「男女別」「階層別」「入社別」などの表示が加わるため、特定のグループの状態や傾向をより把握できます。
クロス集計だと集計に時間はかかってしまうものの、単純集計では見えてこなかった男女・部門別などの満足度の差など、様々な課題が浮き彫りになってくることも多いです。集計を作成するのに時間が費やせるという場合には、クロス集計をおすすめします。
施策を練る
集計結果を基に分析を行うと、会社の課題が見えてくるはずです。課題を解決するためには対策・施策を検討して実行する必要があります。
施策は課題によって行うべきものが異なりますが、「生産性の向上」を目的としている場合には、課題解決につながる研修の実施や教育を充実させることなどが一般例として挙げられます。ES調査を通して行う施策は、調査結果を分析した事実を根拠にできるため実行に移しやすい特徴を持ちます。
ES調査のプロジェクトチームのみならず、従業員が一丸となって課題の解決にあたれる強みが得られるのです。
最後は必ずフィードバックを行う
集計結果や実施を予定している施策は、必ず調査の対象となったすべての従業員にフィードバックしてください。フィードバックする際は、まず経営層のみを集めた場で行うのが最適です。
ES調査で見えてきた課題や長所を報告し、施策を提案します。長所を伸ばしつつ課題を克服することでどれくらい業績の上昇が見込めるのか、説明資料を用いて提案していきましょう。経営層の会議で施策実行の意向を固めたら、部門長、従業員といったように順番にフィードバックの機会を設けていきます。
経営層や従業員とでは立場や役割が大きく異なるので、フィードバックの内容もその都度変更するのがおすすめです。従業員へのフィードバックに関してはES調査によってわかった組織の課題と長所を報告し、今後求められる動きを具体的に発表します。従業員にどんな協力をしてほしいのか丁寧に伝えることで、浮き彫りになった問題を社内全体で変えていけるでしょう。
また、フィードバックはES調査後あまり期間を開けずに実施するのが望ましいです。時間が大きく空いてしまうほど、従業員の改革意識は薄れてしまうものです。調査の内容も忘れられてしまうことが多いので、早めにデータを集計して施策の検討とフィードバックを行いましょう。
まとめ
従業員満足度調査（ES調査）は個人、チーム、組織全体の課題を明確にし、長所を活かした施策で会社の未来に貢献できるものです。ただし、ES調査を無計画で実行するのはNGです。正しい順序で行うことで、ES調査の恩恵もしっかりと受け取ることができます。
今回ご紹介してきたポイントを参考にしながら、従業員一人ひとりが満足できる会社づくりを始めてみてはいかがでしょうか。
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■ この記事のライター
スマサーコラム編集部
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